貴社のバックオフィス業務をデジタル化することで、 どれくらいの費用対効果があるのか簡単な質問で簡易診断するツールです。
デジタル化の費用対効果が分からないお悩みにお答えするツールです。

まずは下記よりお試しください

業種 必須
業務内容 必須
投入時間 必須 分/日
月勤務日数 必須 日/月
作業従事人数 必須

診断結果

デジタル化することで下記の削減が可能になります!

埋没時間 0時間/月
埋没コスト計算 0円/月
削減可能時間 0時間/月
削減可能コスト 0円/月
0円/年

支援事例を見る

作業日報のクラウド型アプリへの移行支援

作業日報(顧客名、案件名、担当者、使用設備、使用材料、作業時間など)を入力&集計する表計算マクロで作成したプログラムを使用していたが、プログラムの保守点検が出来る人材が社内に居なくなっていた。
入力端末(パソコン)1台で運用していたので、入力や検索で順番待ちが頻繁に発生していた。

飲食店の仕入発注業務のアプリ化支援

店舗別に材料の仕入発注を自店で作成した発注書に発注数量を手書き記入して仕入業者にFAXしていた。
どこのお店がどれだけの仕入をしているのか、どこの業者に幾ら支払う予定なのか月末に請求書が来るまで把握できていなかった。

飲食店のPOS型レジの導入

店舗のレジが旧いオフライン型のレジスターで、消費税の軽減税率に未対応、スマホ決済にも未対応という課題がありました。
さらにレジ操作ができる従業員が限られており、新メニューの追加登録も簡単にできないという課題がありました。

飲食店の予約管理業務のアプリ化

予約台帳が紙媒体(大学ノート)で従業員間で情報共有が困難だったため、忙しい店長2名しか予約電話に対応できてませんでした。
予約電話応対の際に予約台帳が手元にないと予約OKの返答が出来ず、折り返しの電話ご連絡でお待たせすると予約獲得の機会損失が発生してました。